＜寺尾で候＞

日刊スポーツの名物編集委員、寺尾博和が幅広く語るコラム「寺尾で候」を随時お届けします。

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ソフトバンク王貞治球団会長の「プロ野球16球団構想」がいまだ波紋を呼んでいる。スポーツ、政財各界に影響力をもつ“世界の王”だけに「球団をもちたい企業はあるんですよ」という発言に根拠がないわけはないとみている。

実際、6年前のソチ五輪が開催された14年には、自民党で現総務大臣・高市早苗氏を本部長とした日本経済再生本部が「プロ野球16球団構想」を披露。地方再生の起爆剤にしたいと話題になった。

最近は18年にファッション通販「ZOZOTOWN」の当時社長だった前澤友作氏が新規参入に強い意向を示した。実際、複数オーナー、関係者と面会し、具体的な交渉に至ったが、最終的に12月に断念することを明らかにした。

前澤氏と球団保有について話し合いを続けていた関係者と接触した。「最後まで千葉にこだわった」。前澤氏は出身地の千葉県をフランチャイズにした球団経営に固執したという。その夢がかなわないと判断した時点で決着がついた。

一方、エクスパンション（球団拡張）の動きに異論を唱えるのは、オリックス宮内義彦オーナーだった。1988年（昭63）に阪急ブレーブス買収で球団を保有。04年は近鉄との球団合併を成立させて、「1リーグ制」導入を主導した1人だ。

日本経済界をリードした企業経営者。現在オリックス・シニア・チェアマンの宮内オーナーに16球団構想について問うたのは、すでにキャンプインしたずっと後のことだった。少し考え込んだ末に「難しいだろうね」と私見を述べた。

わたしは現状維持が望ましいと思っています。これから球団数を拡大していくことはチーム力の低下につながっていく。そこは避けたい。むしろ今の12球団を底上げしていって、メジャーリーグに対抗していくべきでしょうね」

宮内オーナーは「それよりも日本にマイナーリーグを作ることです」と続けた。18年日刊スポーツのインタビューの際も強調したが「1軍の補助機関でなく、地方にマイナーリーグを展開しながら野球界を発展させていくべきです」と主張する。

新型コロナウイルス感染で、東京五輪の1年延期をはじめ、プロ野球開幕も大幅にずれ込んだ。これが長い歴史上の転換点であるとすれば、これから何が起きても不思議ではない。

4/14(火) 17:56配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200414-24140455-nksports-base